わが国は温暖化問題や大震災を契機としたエネルギー制約に直面しており、エネルギー使用における低炭素型の社会をつくることが大きな課題となっています。早急に取り組まなければならない住宅の省エネルギー化にむけて地域の大工・工務店も省エネルギーのための適正な技術習得が求められています。
これからの住まいは、必要となるエネルギー量を少なく、効率よく少ないエネルギー量で賄う、そして住まい方でエネルギー消費を減らすという3つの視点から住まいの省エネルギー化に取り組む事が必要です。
地球温暖化などにより住宅の低炭素化推進が求められています。また、大震災を機に電力供給が低下し使えるエネルギーが制約されている事からも住宅の省エネルギー化は必要となっています。
低炭素・循環型社会を構築すること、そしてそれを持続できる国土・地域づくりの推進が重要視されています。
「冬は暖かく、夏は涼しい」快適な住宅に対応するバランスのとれた計画が必要です。
省エネ住宅にするためには、住宅設備においてもエネルギー消費量の少ない高効率型のものを採用することが大切です。
住宅及び複合建築物の住宅部分に係る省エネ基準が見直され改正されています。
講習会は「施工技術者講習会」と「設計者講習会」の2種類があり1日講習会と半日講習会が設定されています。