新築の非住宅建築物（事務所ビルや店舗など）の省エネ基準適合率は約9割に達していますが、新築住宅は5割程。しかも戸建住宅の約4割を供給している大工や工務店では適合率は2～3割程ともされ、その主な理由は「設計・施工が難しい」、「知識や情報不足」など省エネ技術が十分に浸透していないことによります。

さまざまなエネルギー問題への取組みにおいて、住宅分野では新築住宅・建築物の段階的なエネルギー基準への適合化が予定されています。そのため、住宅の設計・施工技術者が適正な技術習得への積極的なバックアップが必要です。

断熱化することで暖房室内の温度差、及び暖房室とトイレや浴室などの非暖房室との温度差を少なくでき、ヒートショックや熱中症など住宅内の温度むらがもたらす問題の対策にもなります。災害や事故などで冬期に暖房設備が使えない時に、温度が下がるのを防ぐ役割にも。さらに光熱費の削減にもつながるなど、住宅の省エネ化に欠かせない技術です。

わが国では平成32年までに新築住宅の省エネ基準への100%適合化を目指しており、これは大工・工務店にとって技術習得の大チャンスです。戸建住宅における省エネ基準適合率を伸ばすため、また既存の住宅のリフォーム市場拡大への対応、さらにCO2削減の一役を担う木造住宅の供給と、技術を活かす場は今後さらに広がり、低炭素化社会の実現と地域の生活向上に貢献できます。